保険料を比較するときは補償内容を同じ条件にそろえる
自動車保険を比較するとき、見積もり画面に表示された年間保険料だけを比べると判断を誤ることがあります。安く見えるプランでも、車両保険や特約などの条件が異なれば、実質的には同じ商品内容を比較していることになりません。
まず対人・対物賠償を確認する
任意の自動車保険では、事故の相手を死傷させた場合に備える対人賠償保険と、相手の車や建物などに損害を与えた場合に備える対物賠償保険が重要な補償です。
自賠責保険はすべての自動車に加入が義務付けられていますが、補償の対象は人身事故の被害者に限られ、死亡の場合は最高3,000万円、傷害の場合は120万円などの支払限度額があります。相手の車や建物などの物損は自賠責保険の対象ではありません。
複数社を比較するときは、対人・対物賠償の保険金額が同じ条件になっているか確認しましょう。
人身傷害と車両保険をチェックする
自分や同乗者のケガへの補償として、人身傷害保険などがあります。また、自分の車の損害に備える場合は車両保険を検討します。
車両保険は、各社で補償範囲の異なるタイプが用意されている場合があります。たとえば、幅広い事故を対象とするタイプと、車同士の事故や盗難などに補償範囲を絞るタイプでは保険料が異なることがあります。
「A社は5万円、B社は7万円」と表示されても、A社だけ車両保険が付いていなければ単純比較はできません。保険料差がどの補償から生じているのかを見ることが重要です。
特約の重複にも注意する
自動車保険には、弁護士費用に備える特約、個人賠償責任に関する特約、ファミリーバイクに関する特約など、さまざまな追加補償があります。名称や補償内容は保険会社によって異なります。
家族が加入している別の自動車保険や、火災保険などに似た補償が付いているケースもあるため、重複がないか確認しておくとよいでしょう。ただし、重複しているように見えても対象者や支払条件が異なる場合があるため、契約内容を確認してから変更する必要があります。
ダイレクト型と代理店型も比較材料になる
ソニー損保、SBI損保、アクサダイレクト、チューリッヒなど、インターネットや電話を中心に契約するダイレクト型の保険があります。一方、損害保険会社の商品を代理店を通じて相談・契約する方法もあります。
保険料だけでなく、契約時に相談したいか、ウェブ上で自分で補償を組み立てられるか、事故時の連絡方法、ロードサービスなども比較対象です。同じ補償条件で見積もったうえで、価格差とサービス内容を合わせて確認すると選びやすくなります。
次のページでは、現在加入している保険から別の自動車保険を検討する場合に、どのような順番で見積もりや乗り換えを進めればよいかを整理します。