ソニー生命のSOVANIの費用・元本割れなどの注意点
ソニー生命のSOVANIを検討するうえでは、月額3,000円からという始めやすさだけでなく、最低保証のない変額個人年金保険であること、複数の費用がかかること、途中解約時の条件も確認する必要があります。
年金額や解約返戻金に最低保証はない
特別勘定は国内外の株式・債券などで運用されるため、株価や債券価格、金利、為替の変動で積立金が減ることがあります。年金の合計額、死亡給付金、災害死亡給付金、解約返戻金のいずれにも最低保証はありません。
老後資金の準備に使う場合でも、受取直前に相場が下落する可能性があります。払い込んだ金額がそのまま戻る商品ではないことを理解し、価格変動を受け入れられる範囲で保険料と運用先を決めることが大切です。
保険料以外に運用・保険関係費用がかかる
2026年6月時点では、平準払で保険料を特別勘定へ繰り入れる際に保険料の3.0％、契約維持などに要する費用として積立金額に年率1.2％、災害死亡保障に要する費用として年率0.003％が所定の方法で控除されます。
投資信託を利用する特別勘定の信託報酬等は年率0.0638％～0.858％以内（税込）です。選ぶ特別勘定によって異なり、ほかにも解約や積立金額の減額、所定の特約による年金支払期間中に費用がかかる場合があります。
7年未満の解約は解約控除にも注意
平準払では、保険料払込年月数が84か月未満で解約する場合、所定の解約控除費用が積立金から差し引かれます。運用状況が悪い時期の解約と重なると、解約返戻金が払込保険料の累計を下回る幅が大きくなる可能性があります。
数年以内に使う予定の資金ではなく、長期で積み立てられる余裕資金かを確認することが重要です。途中で資金が必要になる可能性が高い場合は、積立金の減額制度だけでなく、必要なときに資金を取り出せるかという流動性も比較してください。
税制と自分に合う条件を確認する
商品パンフレットでは、払い込んだ保険料は「一般生命保険料控除」の対象と案内されています。商品名は個人年金保険でも、税制上の「個人年金保険料控除」と同じ区分ではない点に注意が必要です。実際の控除額は控除証明書や国税庁の案内で確認します。
月額3,000円から長期で積み立てたい、生命保険の機能も持ちながら運用したい、家計に合わせて保険料や運用配分を見直したい場合は検討材料になります。一方、元本割れを避けたい場合や、投資だけを低コストで行いたい場合は、ほかの方法も比較したうえで判断することが大切です。
＜参考サイト＞ ソニー生命保険 / 国税庁
